看護師の給料が上がらない理由は？年収をアップさせる方法5選

看護師は、社会に必要不可欠な職業です。

感染症の流行の蔓延防止・罹患した患者の治療で社会に貢献も高い業務を担っています。

しかし、社会に必要不可欠な仕事であるのにも関わらず、看護師の給料は安い傾向にあり、このまま看護師を続けるべきなのか悩んでいる方も多いのではないでしょうか。

本記事では、看護師の給料が上がらない昇給しにくい理由と対処法について解説します。

給料面で悩んでいる看護師の方や、看護師を目指している方は、ぜひ参考にしてください。

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看護師の給料はどうやって決まる？基礎知識

給料のうち、最も大きな割合を占めるのは基本給です。

基本給は、属人給と仕事給によって構成されています。

属人給を決めるのは年齢や勤続年数で、仕事給を決めるのは成果や役割です。

属人給と仕事給はさらに細分化され、以下のように1つずつ特徴があります。

属人給
年功給	勤続年数を重ねるほどに高くなる給料。看護師としては安心できる一方、成果を問わないので病院・施設にとって管理が難しくなる側面を持つ。
仕事給
職務給(役割給)	業務内容や役割によって決まる給料。業務の難易度や役割の責任の重さによって金額が上下する。
職能給	業務を遂行する能力によって決まる給料。個々のスキルが試される。
業績給	役割の大きさと業務の達成度によって決まる。職務給と職能給よりも総合的な判断に基づく。

^{参考：日本看護協会}

病院や施設によってどれを採用しているのかは異なりますが、看護師の基本給は属人給と仕事給の組み合わせで決定します。

勤続年数を増やし、難しい業務や責任の重い役割に挑戦すれば昇給が期待できますが、看護師の給料が上がらない根本的な要因は個々の努力不足ではありません。

看護師の給料が上がらない7つの理由

看護師の給料が低い・上がらない理由は、以下の7つです。

• 看護師の数が多く役職に就きにくいから
• 看護業界全体としての昇給率が悪いから
• 責任ある仕事を任されても手当がないため
• 給料の低い病院に勤めているから
• 給料の低い診療科に勤めているから
• 給料の低い経営母体の病院に勤めているから
• 病院の利益が看護師の給与に反映されにくいから

看護業界全体の問題やシステムなどの、個人では解決できない問題によって起こっています。

理由(1)看護師の数が多く役職に就きにくいから

看護師の数が増えて役職に就くための競争率が上がっているため、役職のない一般の看護師が増えています。

下記のように看護師の数は増加の一途を辿っており、ますます競争率は高くなると予想されます。

^{厚生労働省｜平成30年衛生行政報告例（就業医療関係者）の概況より独自に作成}

役職に就けない看護師が多くなっている要因としては、看護業界における役職の少なさが挙げられます。

他の職種では、5人に1人くらいの割合で役職者がいます。

警備業界では、1つの現場に５〜6人の現場隊員を配備し、内1人は隊長です。

しかし看護業界での役職者の割合は、看護師30人に1人くらいの割合となっています。

役職に就ける看護師は限られているため、給料を上げたくても上げられない看護師が多いのも現状です。

理由(2)看護業界全体としての昇給率が悪いから

看護業界全体の昇給率の悪さも、看護師の給料が上がりにくい要因の1つです。

マイナビ看護師 看護師の年収調査によると約600万円で頭打ちとなっていることがわかります。

また、性別によってピークを迎える年齢とピーク時の年収にも差が出てくるのです。

年齢	男性看護師の平均年収	女性看護師の平均年収
20~24歳	約376万円	約403万円
25~29歳	約485万円	約476万円
30~34歳	約520万円	約470万円
35~39歳	約539万円	約501万円
40~44歳	約573万円	約522万円
45~49歳	約580万円	約564万円
50~54歳	約600万円	約564万円
55~59歳	約528万円	約582万円
60~64歳	約461万円	約484万円
65~69歳	約422万円	約394万円
70歳~	約316万円	約401万円

^{政府統計の総合窓口(e-Stat)}｜^{賃金構造基本統計調査より独自に作成}

ピークを迎える年齢は男性が50〜54歳、女性が55〜59歳です。

またピーク時の年収は、男性が約600万円、女性は約582万円です。

この男女差は減少傾向にあるものの、給料の上がりにくさには改善が見られません。

実際、看護師の給料は長く勤めてもほとんど変わらない「寝たきり給料」とも呼ばれており、スキルや努力が反映されないと問題視されています。

一例として挙げられるのが、交代勤務です。

交代勤務では、新人と熟練の看護師が同じ業務を行うことがあります。

熟練の看護師は、培った観察力や知識・スキルによって、新人の看護師よりも質の高い看護を提供できるでしょう。

しかし提供した看護を点数化することは難しく「同じ業務をした」と評価されることがほとんどで、看護の質は給料に反映されていないのが実情です。

看護業界全体の昇給率の悪さは、知識やスキルを高めて、質の高い看護の提供を行っても、成果を可視化しづらく、直接給料に反映されない点に要因があるといえるでしょう。

理由(3)責任ある仕事を任されても手当がないため

看護師はミスが許されない仕事でありながら、責任の重さに応じた手当は発生せず給料は低い傾向にあります。

排泄物や吐物の処理など、感染リスクの高い業務があるのにも関わらず、危険手当もつかないのです。

この他にも、17時間を超える長時間労働や、休日を使った勉強会など看護師には「手当がほしい」と思われる業務が多くあります。

看護業界には、このような重労働によって職場がピリピリとし、人間関係に悩んで辞めていく方も多いのが現状です。

各種手当の支給は、看護業界全体の課題といえるでしょう。

看護師を頑張っているのに給料が上がらず悩んでいる方は、下記の記事もぜひご覧ください。

関連記事：看護師がつらい！仕事頑張っても給料上がらないときの対処法

理由(4)給料の低い病院に勤めているから

勤めている病院・施設が、給料を低く設定している場合があります。

看護師に振り分けられる人件費は、経営状況によって変化します。

事実、感染症拡大によって病院・施設の収益は減り、それが看護師の給料に影響しました。

感染症が拡大する前と後では、多くの看護師の給料が減額されました。

給料に変化がなかった、逆に増えた看護師の割合とを比較すると、病院・施設の経営状況が看護師に与える影響の大きさは明らかです。

^{参考：レバウェル看護 | 看護師の労働環境に関する実態調査}

上記の感染症拡大による給料への影響をまとめた割合グラフによると、病院・施設の経営状況が悪い場合は、看護師の給料は低く設定されます。

理由(5)給料の低い診療科に勤めているから

看護師は、勤めている診療科によっても収入が変わります。

下記の表は、診療科ごとの平均年収を示しています。

診療科	平均年収	診察科	平均年収	診療科	平均年収
内科	約423万円	老年内科	約419万円	美容外科	約448万円
血液内科	約445万円	外科	約433万円	リハビリテーション科	約429万円
呼吸器内科	約439万円	救命救急科	約459万円	眼科	約436万円
循環器内科	約435万円	形成外科	約448万円	産婦人科	約450万円
消化器内科	約431万円	呼吸器外科	約450万円	耳鼻咽喉科	約444万円
神経内科	約430万円	消化器外科	約435万円	小児科	約428万円
腎臓内科	約445万円	心臓血管外科	約456万円	人工透析	約433万円
心療内科	約416万円	整形外科	約432万円	総合診療科	約463万円
糖尿病内科	約436万円	乳腺外科	約444万円	精神科	約420万円
内分泌内科	約439万円	脳神経外科	約441万円	人間ドッグ・検診	約409万円
泌尿器科	約436万円	麻酔科	約440万円	口腔外科	約413万円
皮膚科	約431万円	肛門科	約422万円	歯科	約402万円
美容皮膚科	約432万円	リウマチ科	約422万円	呼吸器科	約428万円
病理診断科	約474万円	胃腸科	約413万円	消化器科	約419万円
婦人科	約439万円	アレルギー科	約402万円	緩和ケア科	約441万円
放射線科	約441万円	循環器科	約428万円	産科	約459万円

^{参考：看護師ワーカー}

最も平均年収が高いのは病理診断科で、最も低いのはアレルギー科と歯科です。

給料面だけを考えれば、アレルギー科や歯科への勤務は避けるべきかもしれません。

しかし、給料が少ない診療科は業務内容が比較的楽だったり、労働時間が短かったりする可能性があるため、検討が必要です。

理由(6)給料の低い経営母体の病院に勤めているから

看護師の給料は、勤めている病院・施設だけでなく、その経営母体によっても差が生じます。

経営母体ごとの平均年収は以下の通りです。

経営母体	平均年収(勤務10年目の看護師)
国	約25万5千円
公立など	約26万5千円
公的医療機関	約26万5千円
社会保険関係団体	約26万5千円
公益法人	約24万5千円
医療法人・個人	約23万5千円
その他法人など	約24万7千円

^{参考：日本看護協会}

公立など、公的医療機関、社会保障関係団体が横並びで高く、最も低いのは医療法人・個人です。

勤めている病院・施設の経営母体が医療法人・個人の方は、給料面で損をしている可能性があります。

理由(7)病院の利益が看護師の給与に反映されにくいから

病院・施設の還元率が低いと看護師の給料も上がりません。

病院・施設が獲得した収入の内、人件費に充てられる割合は約60％が上限です。

次のグラフで分かる通り、最低でも収入の40％を人件費以外の経費に回さなければならないためです。

^{参考：SmartNurse | はじめて学ぶ病院経営の仕組み}

さらに病院・施設の多くは立ち上げ時に銀行などから融資を受けています。

この返済を考慮した場合、病院・施設が人件費に充てられる収入の割合は約60％以下です。

しかしそれが一般的な割合であり、仮に人件費が60％以上を占めると「経営が危ない」と噂されます。

以上の還元率の低さによって、看護師の給料は低く、上がりにくいのです。

看護師の平均年収は低い？他職種と比較

看護師の給料と他職種の給料を比べてみると、実は平均年収が一般的な会社員よりも高いことが分かります。

看護師の給料を、准看護師・一般的な会社員と比較すると、次の表の通りです。

職業名	平均年収	平均年間賞与・特別給付額	平均年収
看護師	約34万円	約83万円	約491万円
准看護師	約29万円	約61万円	約409万円
会社員	約33万円	約78万円	約473万円

^{政府統計の総合窓口(e-Stat)｜賃金構造基本統計調査より独自に作成}

看護師と一般的な会社員の平均月収には、差がないことが分かります。

平均年収は看護師の方が高いにも関わらず、「看護師の給料は低い」と言われるのは、「仕事の大変さに見合っていない」と考えられているからでしょう。

同じ看護業務にあたる准看護師の給料が、一般的な会社員よりも低いことを踏まえると、准看護師の方が給料を上げるためには、正看護師の資格を取得するとよいといえます。

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看護師の給料は上がる？賃上げ水準2024

ここ数年、政府による施策によって、様々な職種で「賃上げ」が行われています。

看護業界での賃上げは、今後どうなるのでしょうか？2024年の予想をします。

2023年に行われた賃上げを見ると、全ての産業の賃上げ率の平均が約2.1％であるのに対して、看護業界では約0.4％と低水準でした。

賃上げに応じた病院・施設の割合は、約92.3％。一見すると高いのですが、賃上げにはいくつか種類があり、病院・施設に最も多く使われる賃上げの種類は、個々人の能力によって変わる定額昇給でした。

本来であれば定額昇給だけではなく、従業員を一律に昇給するベースアップも行うべきなのですが、どちらも行った病院・施設の割合は約20.7％です。

また病院・施設の中には、賃上げを全く実施しなかったところもあり、その割合は約7.7%でした。

2024年も、この低水準が続くと思われますが、一部では改善の兆しがあります。

公益社団法人日本看護協会は、賃上げ状況に危機感を抱き、厚生労働大臣に賃金引上げを求める内容の要望書を提出しました。

この要望書によって、看護業界の賃上げ率上昇が期待されています。

看護師の給料をあげてほしい！解決方法5選

ここまで、看護師の給料が低い・上がらない原因は、看護業界全体や病院・施設にあると説明しましたが、看護師個人の行動や努力によっては、給料を上げることも可能です。

具体的な方法としては、以下の5つがあります。

• 師長から評価される
• 管理職になる
• 基本給の高い病院に転職する
• 日給の高い単発の仕事をする
• 異業種への転職も検討する

方法(1)師長から評価される

看護師は直属の上司である看護師長から評価されると、給料アップが期待できます。

師長から評価を受ければ、給料の一部を占める仕事給が上がる可能性があるからです。

仕事給は成果によって変わりますが、看護師の業務における「成果」は数値化が難しいため、師長の主観に影響されます。

師長に気に入られていれば、成果を出せていると見なされ、仕事給が増える可能性が高まります。

師長と積極的にコミュニケーションを取り、友好な関係を保つことで、昇給を目指しましょう。

なお、病院や施設によっては、客観的な数値を用いて業務評価を行っている場合もあります。

「成果」を著しく上まわった場合に数値で評価される仕組みが整っている場合は、師長の評価はあまり関係しません。

ただし、普段から師長と積極的なコミュニケーションを取ることで「成果」を出す仕事のチャンスが巡ってくることがあります。

数値化できる「成果」を挙げて昇給を目指すとしても、まずは師長と良好な関係であることが好ましいでしょう。

方法(2)管理職になる

管理職になれば、看護師の給料は上がります。

管理職には手当が発生するためです。

また、看護業界の管理職には以下の段階があります。

1. 看護主任・係長
2. 看護師長
3. 看護部長

下記のとおり、役職に応じた役割、昇格するために必要な経験年数、給料があります。

役職名	役割	一般的に必要な経験年数	平均月収
看護主任・係長	看護師長の補佐。看護業務全般の管理や他の看護師に指導を行う。	10~13年	約33万円
看護師長	看護師の総括。主任と共に業務の円滑化に取り組む。	13~16年	約37万円
看護部長	師長を含めた全ての看護師の統括。病院・施設の経営に参加する。	18~26年	約43万円

^{参考：ジョブデポ看護師}

長い道のりですが、着実にキャリアを重ねれば、昇格して給料が上がっていきます。

方法(3)基本給の高い病院に転職する

基本給の高い病院・施設への転職も、給料を上げる方法の1つです。

給料を高く設定している病院には、以下の特徴があります。

• 経営母体が公立、公的医療機関、社会保障関係団体の病院・施設
• 病理診断科の病院
• 腕のいい医師がいる病院

転職する際は、上記特徴を持っている病院・施設や医師に的を絞って探してみてもよいでしょう。

関連記事：激務で転職活動ができない！対処法11選

方法(4)日給の高い単発の仕事をする

単発・スポットの仕事をすれば、給料アップが期待できます。

単発・スポットとは、介護施設などの普段は医療行為をしない施設で、数時間から数日だけ看護師として働くことを指します。

給料が高めに設定されており、中には日給約3万円の求人もあります。

夜勤の単発・スポットの仕事だけをしている看護師もおり、柔軟に働けるのが魅力です。

方法(5)異業種への転職も検討する

思い切って、異業種に転職するのも1つの手です。

ただし、全くスキルがない業種に転職しても給料は上げられません。

看護師として培った知識やスキル、ホスピタリティを活かせる職種がおすすめです。

ケアマネージャーは資格を取得する必要があります。

また、CAやグランドスタッフは、英会話力が求められる業務です。

事前にスキルを身につけないと厳しい職種もあるため、転職は計画的に行いましょう。

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おすすめできない収入アップ方法3選

収入を増やそうと頑張っても、間違った方法を取ってしまうと、無駄な努力になってしまいます。

また場合によっては、健康を損なって本業で働けなくなるなど、危険なものがあるので注意しましょう。

看護師におすすめできない収入アップ方法には、以下の3つがあります。

• 資格取得を目指す
• 過度な残業をする
• 副業をする

資格取得を目指す

看護師の給料を上げる方法として、認定看護師や認定看護師などの資格を取得するのはおすすめできません。

資格取得は非常にコスパが悪い方法といえるでしょう。

病院の約6割は認定看護師・専門看護師の資格手当や昇給がないため、時間と金額が無駄になってしまいます。

また、認定看護師の資格を取得しようと思った場合、合計で約100万円以上の費用を支払うことになります。

仮に資格手当や昇給があったとしても、資格取得に費やす金額を上回りません。

資格を取得するなら、転職時に役立ちそうなものを選択するとよいでしょう。

過度な残業をする

過度な残業は絶対にやめましょう。

長時間勤務は体調不良の原因になり、過労死にも繋がりかねない危険な働き方です。

過去には過度な長時間労働によって過労死した看護師もいらっしゃいます。

2008 年10月、2人の看護師が過労死と認定されました。

これを受けた日本看護協会は、過労死につながりかねない長時間労働の自主点検と、労働時間管理適正化の取り組みを呼びかけています。

このときに行われた調査により、看護師の約23人に1人が過労死危険レベルであると判明しました。

以降、看護業界は過度な長時間労働をなくす働きかけを行っています。

過去の過ちを繰り返さないためにも、残業時間を多くして残業代で給料を上げようとするのは絶対にやめましょう。

副業をする

看護師が収入を増やす方法として、副業はおすすめできません。

看護師は就業規則で副業を禁止している病院や施設が多くあります。

就業規則で禁止されている場合は、副業を行うことはできません。

また、看護師の副業にはリスクがあります。

看護師は副業との兼ね合いが取りにくい職種のため、安易に始めるのはおすすめできません。

収入を少しでもアップさせたい方は、本記事で紹介している看護師の給料をあげてほしい！解決方法5選の中から取り組めるものはないか、まずは検討してみましょう。

看護師はスキルを活かせばもっと稼げる！

ここまで、看護師の給料が低い・上がらない理由と給料を上げる方法について解説しました。

上記を参考に、ぜひスキルや業務内容に見合った収入を手に入れてください。