給料が低いと感じるあなたへ！給料アップのためにやるべきこと5つ

「給料が低い…」と感じながらも我慢して働く人は非常に多いでしょう。

しかし現状に不満を抱えるだけでは何も変わらないのです。

給料アップを実現するためには、不満をもらすだけでなく、自分の現状を把握し正しい方法で行動することが大切です。

本記事では、雇用形態や学歴、業種別の平均給料を紹介し、給料交渉のポイントやスキルアップのための方法など、給料アップのためにやるべきことを5つ紹介します。

給料が低い会社の特徴もあわせて紹介しているので、ぜひ最後までご覧ください。

あなたの給料は平均を下回っている？

国税庁による令和4年民間給与実態統計調査によると、日本全体の平均年収は約458万円です。

ここでは、属性別の平均給料データを紹介しますので、ご自身の給料と比較しながら読み進めてください。

• 雇用形態別
• 学歴別
• 業種別

雇用形態別で見る

雇用形態別の平均年収を見ると、正社員と非正規社員の年収には約10万円の差が生じていることがわかります。

	正社員	非正規社員
男性	35.36万円	24.75万円
女性	27.64万円	19.89万円
平均	32.8万円	22.13万円

^{出典：厚生労働省「令和4年 賃金構造基本統計調査」}

非正規社員の給料が低い主な理由は、下記のとおりです。

契約社員や派遣社員をされている方は、仕事内容はほぼ変わらないのに、雇用形態だけが違うという理由で給料に差が出ている可能性もあります。

学歴別で見る

学歴別の平均給料を見ると、学歴によって大きな差が生じていることがわかり、まだまだ学歴社会の傾向が強いことがわかります。

	男性	女性	平均
高校卒	29.75万円	22.29万円	27.38万円
専門学校卒	31.6万円	26.94万円	29.42万円
高専・短大卒	34.83万円	26.93万円	29.25万円
大学卒	39.2万円	29.4万円	36.28万円
大学院卒	47.84万円	40.43万円	46.42万円

^{出典：厚生労働省「令和4年 賃金構造基本統計調査」}

大学卒と高校卒では、約9万円もの差があり、大学院卒と比べると、さらに差が開いています。

しかし、学歴に関係なく、スキルや知識を磨けば高収入を目指すことは可能です。

実力主義の企業では、学歴よりもスキルや経験が重視されるのです。

業種別で見る

業種別平均給料を見ると、「電気・ガス・熱供給・水道業」が最も高く、「宿泊業・飲食サービス業」が最も低いことがわかります。

	平均給料
鉱業、採石業、砂利採取業	34.74万円
建設業	33.54万円
製造業	30.15万円
電気・ガス・熱供給・水道業	40.2万円
情報通信業	37.88万円
運輸業、郵便業	28.54万円
卸売業、小売業	31.46万円
金融業、保険業	37.4万円
不動産業、物品賃貸業	33.95万円
学術研究、専門・技術サービス業	38.55万円
宿泊業、飲食サービス業	25.74万円
生活関連サービス業、娯楽業	27.16万円
教育、学習支援業	37.77万円
医療、福祉	29.67万円
複合サービス事業	29.88万円
サービス業（他に分類されないもの）	26.84万円

^{参考：厚生労働省「令和4年 賃金構造基本統計調査」}

生活に不可欠なインフラを提供する業種や、高い専門性を求められる業種は、給料水準も高くなりやすいといえるでしょう。

一方、サービス業は同業他社との価格競争が激しく、景気の影響を受けやすいため、給料が低くなる傾向にあります。

給料が低い会社の特徴

次に給料が低い会社の特徴を5つ紹介します。

• 零細企業
• 設備投資しない
• 社員の入れ替わり率が高い
• 人材育成に投資しない
• 業績不審

零細企業

零細企業は、大企業と比べて給料が低い傾向にあります。

令和4年賃金構造基本統計調査によると、従業員数1000人以上の大企業の平均月給は約34万8300円に対し、従業員数10人から99人の小企業では約28万4500円と、6万3800円の差があります。

年換算すると、大企業は約418万円、小企業は約341万円となり、差は約77万円です。

規模が小さい零細企業ほど、給料も少なくなるといえるでしょう。

設備投資しない

設備投資をしない会社は、業務効率が悪く、生産性も上がらないため社員の給料も伸び悩むでしょう。

• コンピューターシステムが古い
• 機械設備の老朽化
• セキュリティ対策が不十分　など

結果、企業全体の収益が伸び悩み、社員の給料にも反映されない状況に陥ってしまうのです。

社員の入れ替わり率が高い

従業員の入れ替わり率が高い会社は、労働環境が厳しく給料が低い傾向があります。

従業員を育てようとする意識が欠けており、人を使い捨てのように扱うため、給料も低く抑えている会社もあるでしょう。

従業員が低賃金で過酷な労働環境に置かれれば、モチベーションが低下し、離職を考え始めるのは当然です。

とくに、小売、飲食、サービス業などでは、新しい従業員を見つけやすいため、離職の影響をそれほど重く受け止めません。

長く働いたとしても、給料が上がるとは限らないため、早めに見切りをつけることも重要です。

人材育成に投資しない

人材育成に投資しない会社は、従業員を重要な資産とみなさず、単なるコストとして扱っているため、給料が低く抑えられます。

従業員が一生懸命に働いたとしても、給料を増やすことは困難です。

人材育成に投資しない会社では、社員のスキルアップやキャリアアップの機会も限られており、長期的な成長や収入の向上を期待することは難しいでしょう。

業績不審

給料が低い会社は、業績不振に陥っている可能性があります。

業績悪化の背景には、経営陣の努力不足や国内外の景気低迷など、さまざまな要因が考えられます。

企業の収益は従業員の給料に直接影響するため、売上の減少や利益率の悪化は給料の低さに直結するのです。

とくに、景気の波に敏感な小売業や飲食業などの分野では、業績の不安定さが給料の低さに影響しやすいでしょう。

あなたの給料が低い5つの理由

あなたの給料が低い理由は、以下の5つの原因が考えられます。

• 正社員ではない
• 給料が低い業界で働いている
• スキル不足で昇給しない
• 成果を上げていない
• 転職に踏み切らないから

正社員ではない

厚生労働省のデータからもわかるように、正社員と非正規社員の平均年収の差は約10万円と、大きな開きがあります。

	正社員	非正規社員
男性	35.36万円	24.75万円
女性	27.64万円	19.89万円
平均	32.8万円	22.13万円

^{出典：厚生労働省「令和4年 賃金構造基本統計調査」}

正社員は、安定した雇用と高い給料、社会保険などの充実した福利厚生を受けられますが、非正規社員は、正社員と比べて雇用が不安定で、給料や福利厚生も劣ります。

正社員でないことが、給料の低さにつながっている大きな理由となっているでしょう。

給料が低い業界で働いている

すべての業界・職種において、給料は均一ではありません。

一般的に、金融業などの専門性の高い職種や、技術力や資格が求められる職種は、給料が高いです。

一方、宿泊業や飲食サービス業などのサービス業は、価格競争が激しく、給料が低めに設定されます。

給料が低くなりやすい業界・職種には、以下のような特徴があります。

• 価格競争が激しい
• 利益率が低い
• 人件費が大きな割合を占める

給料が低い業界で働いている場合は、給料は上がりにくいでしょう。

スキル不足で昇給しない

スキルが不足していると昇給の機会が少なく給料は低いままです。

専門的なスキルや知識が不足していると、企業にとっての価値が低くなります。

高い給料を支払う必要性がないと考えられ、昇給は見込めないでしょう。

多くの企業は、昇給の基準として、業績やスキルアップなどを設けています。

スキル不足であれば、昇給の基準を満たせずに、給料は上がりません。

成果を上げていない

会社が求めている成果を上げていないと給料は上がりません。

多くの企業は、従業員に対して、業績目標や行動目標などの具体的な目標を設定しています。

目標を達成できなければ、期待されている成果を上げているとは言えません。

また、スキル向上に意欲的であっても、現在の業務に貢献していなければ、給料アップにはつながらないでしょう。

転職に踏み切らないから

転職をためらうことにより、給料アップの機会を逃している場合があります。

多くの人は、現在の会社に長く勤めれば給料が上がると期待していますが、給料が自動的に上がる保証はありません。

結果、給料アップへの機会を失ってしまいます。

もし給料の低さに不満を感じているなら、転職をためらっていることが原因のひとつかもしれません。

転職はリスクではなく、キャリアアップや給料アップのための手段であると捉えましょう。

関連記事：転職がめんどくさい！対処法5選

給料アップのためにやるべきことは5つ

最後に給料アップのためにやるべきことを5つ紹介します。

1. 節約して生活費を下げる
2. 給料交渉を行う
3. スキルアップで市場価値を高める
4. 副業で収入を増やす
5. 転職で環境を変える

①節約して生活費を下げる

給料が低いと感じている場合、収入を増やすことだけが解決策ではありません。

節約によって生活費を抑えることも、財政的な余裕を作るための重要な手段です。

節約は、一時的な我慢ではなく、将来への投資です。

日々の生活の中で意識的に取り組むことで、給料アップと同じ効果を得られる可能性があります。

②給料交渉を行う

給料が思うように上がらないと、多くの人は諦めたり、給料交渉をためらったりしがちです。

しかし、給料交渉は当たり前の権利であり、自分のスキルや貢献を正当に評価してもらうための大切な手段です。

自分の価値を正しく理解し、積極的に交渉することで、給料アップを実現しましょう。

関連記事：給料が上がらないときは交渉してもいい？

③スキルアップで市場価値を高める

給料アップを目指す方法として、自身のスキルアップは効果的です。

とくに、現代のデジタル社会においては、デジタル関連スキルがますます重要になっています。

スキルアップは、短期間で成果が出るものではありませんが、長期的に見れば給料アップだけでなく、キャリアアップや自己成長にもつながります。

④副業で収入を増やす

これまでの経験や身につけたスキルを活かして、副業で収入を増やしましょう。

現在の職場環境や人間関係に満足している場合、副業は収入アップとスキルアップを両立できる選択肢です。

クラウドソーシングを利用すれば、自分のスキルを活かせる仕事が見つかります。

• クラウドワークス
• ランサーズ
• ココナラ　など

ただし、副業を始める前に現在の雇用契約を確認し、副業が許可されているかを確認しておきましょう。

⑤転職で環境を変える

「給料が上がらない」「副業が禁止されている」など、現在の職場に不満を感じている方にとって、転職は有効な手段です。

転職は、給料アップだけでなく、スキルアップやキャリアチェンジなど、人生を変えるチャンスです。

しっかりと準備を行い、自分に合った職場を見つけることで、より充実したキャリアを築けます。

まとめ：給料が低いと感じたら行動しよう

給料が低いと感じる場合、ただ不満を抱えるのではなく、具体的な対策を講じることが大切です。

たとえば、非正規社員の場合、正社員への転換を目指すことで収入アップが期待できます。

正社員登用制度がない場合は、転職も視野に入れましょう。

給料の高い業界への転職は、収入アップの近道です。

しかし、活かせる経験やスキルをもっていないと、転職は不安ですよね。

まずは自分の強み・弱みを分析し、スキルアップのための勉強や資格取得に取り組むことが大切です。